でもこれからの時代は・・・そうも言ってられません。
元旦那さまと少なくとも月1回は連絡を取り、仕事の状況や給料の状況を聞き出しておく必要があります。
世界的な大不況のなかで、いつ何時、元旦那さまがリストラにあうかもしれません。
リストラにあわなくても、ワークシェアリングという仕事減らし・給料減らしにあうかもしれません。
そうなると、養育費の減額を申し出られるかもしれませんし、急に養育費の振込みがストップするかもしれません。これは一大事です。
離婚時に取り決めをシッカリしておくことは言うまでもありません。
そして離婚後も養育費を確保するために、自発的は行動が必要です。
あとになって養育費問題で泣かないために・・・
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